■20210809(月曜日:雨)

中富良野町のゲストハウス夕茜舎(あかねやど)。空調がありせんでした。

■さて、ある報告によると近い将来ハードディスクは滅亡する、と情報保存企業が予測しています。ぐるぐる回る円盤にデータを保存する、パソコンに入っているあのハードディスクです。ハードディスクを構成する重要な部品には、日本製のものが多く、世界的にも多くのシェアを占めています。

それでは、何に情報を保存するかと言えば、それはSolid State Driveです。SSDと省略され、値段的にもかなりこなれてきましたので、今ではパソコンにもハードディスクの代わりに使用されるようになってきました。

すでに購入してあるパソコンのハードディスクを、自分でSSDに換装するという解説記事も散見されます。私もSunが使っているパソコンのハードディスクをSSDに替えてあげました。

実はそれ以前に、自分自身が使っていた、かなり古いデルのパソコンのSSDへの置き換えを経験していたのです。それまでのデータを退避させておき、SSDを装着して元に戻すという作業です。

DELLのパソコンが古いにも関わらず、とても優秀だったのかもしれませんが、SSDに変更したところ、劇的にスピードが早くなりました。Sunの使っている東芝製のパソコンの場合、残念ながらそこまでの劇的な変化は、実感できませんでした。

まだまだSSDの値段はハードディスクに比べると高価なのですが、専門家によれば長期的な信頼性や、なによりもデーターの再構築にかかる時間が圧倒的に短いようですが。

例えば20テラバイトのハードディスクの場合、データの再構築には数週間もの時間が必要だそうですが、同じ容量のSSDなら2日もあれば再構築できるそうです。

情報管理をビジネスにしている会社にとっては、こうした時間の違いはとても大きいのでしょう。やはり、いずれはすべてのデータ保存がSSDに変わっていくのは時間の問題のようです。

■調べて見るとウインドウズ3.1の日本語版が発売されたのは1993年5月18日でした。それまでは日本語をどう処理、表示するかという問題から、日本のパソコンは NEC の98シリーズが圧倒的な占有率を持っていました。日本におけるパソコンと言えば、NEC の 98 シリーズ、ワープロは一太郎と決まっていました。

ところが、この日本語処理をソフトウェア的に解決しようとする DOS/Vマシーンというパソコンが発売されるようになり、1991年アメリカのCompaqコンピューターが、標準モデルとして19万8000円という値段のパソコンを発売しました。

同じ年にNECが発売したPC9801 FA というコンピューターは、ハードディスク別売りのエントリーモデルが45万8000円、100メガバイトのハードディスク内蔵モデルは、なんと64万8000円もしていたのです。

黒船がやってきた、「コンパック・ショック」と、当時よく言われたものです。

ウインドウズ3.1日本語版が発売されてからは、アメリカからパソコンを個人輸入して、自分で組み立てて楽しんでいました。パソコンにおける内外価格差とは、そのように大きかったのです。

英国で発行されていたパソコン愛好家のための雑誌、コンピューター・ショッパーという月刊誌を、毎月輸入して読んでいたというか、眺めていたというか、それがとても楽しかったのです。

確か最初の頃の購入したハードディスクの容量は40メガバイトだったような記憶があります。当時はウインドウズをはじめ、ソフトウェアをパソコンにインストールするためには、フロッピーディスクを何枚も入れ替えていたのです。

今やパソコンを自作する人など、まずいませんが、製造販売する会社自体も変わってしまいました。当時はパソコンのメーカーといえばIBMをはじめ、アメリカのメーカーだったのですが、今では製造のほとんどが中国でなされています。パソコンメーカーのデルですら、作っているのは中国なのです。

■それと同じような現象が、自動車の世界にも押し寄せてきているように、私には感じられます。

配達に使うための車を電気自動車に置き換える、と佐川急便が発表しました。普通なら日本のメーカーが当然選ばれるのでしょうが、聞くところによると、設計は日本のベンチャー企業が行ない、製造は中国で行われるそうです。

中国における電気自動車の進歩は、まさに日進月歩です。その動向を伝えるYouTubeの番組は、ほぼ毎日更新されているほどです。中国における電気自動車バッテリー製造メーカーの動向、あるいは電気自動車製造メーカーの一挙手一投足が報じられているのです。

日本では、その分野に関しては、まるで時間の流れが止まっているようにすら感じられるほどです。いずれ、欧米ではガソリン車は発売できなくなる可能性もあります。果たしてその時に、日本製造業の屋台骨である自動車産業は、どうなってしまうのか。誰もが固唾を呑んで見守っている、という状況ではないでしょうか。